そこにいます

　旧ソ連や中華人民共和国では企業や団体に必ず共産党員を配置して監視させていた。
　日本の新聞テレビにも何かが配置されているのだろう。
　そういうことが皆に語られるほど、新聞テレビの知性と品性は崩壊している。

　スパイ防止法が言われているが、産業スパイは昔からいるし法律で裁ききれるものではなかろう。
　情報を抜き取るのは、旧来帝国、共産国家、独裁国家、商業帝国、宗教団体などいろいろできるのだから。

　機密を守るのは難しいね。

　また、特許や論文という公的な発表手段も、微妙にスパイ大作戦的な標的になりやすい。
　特許や論文は公表する前に審査が入るんだけど、審査の途中でよからぬ人々が情報を吸い取って、自分の陣営に教えて先に特許や論文を作って出すことも可能といえば可能。
　だから、論文は投稿したときに先に発表して危険を回避する場合もある。

　特許や論文でも注意が必要。
　そうであるから商売はもっと取り扱いが大変だ。